「会社の健康診断⑫」では、貸借対照表から会社の資金繰りがどうなのかの指標として、「短期的な資金繰りの指標」である「現預金比率」について説明しましたね。

この「現預金比率」は『現預金比率(％)　＝　現金預金　÷　流動負債　×　１００　』という計算式で算出しましたね。この「現預金比率」は当座資産から、すぐに、現金化できるかわからない有価証券などのを除いて、「当座比率」より流動負債を確実に返済できるかを示した指標です。そのため、「当座比率」よりもさらに短期の支払能力を計ることができます。また、この「現預金比率」は、少なくても３０％程度確保した方がよいと言われています。　得意先が倒産するなどの万が一に備えるためにも、現金としてすぐに使用できる資産を確保しておきましょう。

 

それでは、「会社の健康診断⑬」でも、貸借対照表から会社の資金繰りがどうなのかの指標について説明します。

 

●会社の健康診断⑬～資金繰りについて診てみよう④～

 

・経常収支比率

 

この「経常収支比率」は一定期間における支払能力を見る指標です。

 

「経常収支比率」は下記の計算式で算出します。

 

経常収支比率（％）＝　経常収入　÷　経常支出　×　１００

経常収支は、「売上代金」や「営業外収入」など

経常支出は、「商品や材料の仕入代金や」「給料などの人件費」「経常的な経費の支払い」など

 

 つまり、この指標では通常の会社を経営するためにかかる費用の支払い(経常支出)が、売上代金などの経常収入で賄えているかどうかがわかります。

そのため、経常収支比率は１００％以上である必要があります。

経常支出比率が１００％未満の場合、経常収入では経常支出を賄えていないため、不足部分を自己資金で賄ったり、金融機関からの借入金から補っていくことになります。

 

経常収支比率が１００％以上であれば、１００％を超えた部分の資金で、設備投資の資金に回せるなど会社をより発展させるための資金などが会社に留保されていきます。

 

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